「火事ですか、救急ですか」。消防署にはときおり外国人から１１９番コールが入る。署は一刻も早く状況と場所を把握して緊急出動をかけたいが、肝心の相手の言語がわからない。

　ホテルでも外国人宿泊者から問い合わせがある。「部屋のインターネットの接続方法がわからない」。鉄道会社も同じだ。「電車の中に忘れ物をしたのだが」－。病院や銀行、官公庁でも、トラブルに直面した外国人からのＳＯＳはもはや珍しくない現象だ。

　そんなとき、依頼を受けたオペレーターが外国語で直接話して日本語に翻訳するサービスがある。「マルチランゲージサービス」という事業で、展開しているのはディー・キュービック（本社・東京都渋谷区）、ＩＴ関連のユーザー支援を行っているキューアンドエーグループの企業だ。親会社がコールセンター業務で培ったノウハウを生かし、２０１２年に事業を始めた。

　２～３カ国語を解するオペレーター２５人が３交代・２４時間体制でコールセンターに待機し、英語、中国語、韓国語、ポルトガル語、スペイン語と５つの言語で取引先のニーズに応える。２０代から４０代までオペレーターの国籍は様々だが、全員が日本語検定１級の資格を有し、必要に応じて医療通訳や救命講習、マナー・プロトコール検定（国際儀礼）の資格試験など専門技能の研修を受ける。会話の通訳だけでなく、メールや標識など文書の翻訳サービスもある。取引先は官公庁やホテル、鉄道会社などで、サービス内容にもよるが、料金は月３万円からという。

　同社の牛島祐之社長は「いろんなところから引き合いがあって手応えを感じます」と話し、現在２億円の売上高を「２０２０年までに３０億円に増やしたい」と意気込む。

　目標達成への一番の課題はオペレーターの量と質の向上だ。今後は入国査証（ビザ）の緩和などで訪問客が増加しているタイ語の対応を増やし、さらにロシア語やマレーシア、ベトナム、インドネシアなどＡＳＥＡＮ（東南アジア諸国連合）各国の言語も順次、注力していく方針だ。翻訳対応言語を増やすため、特許や金融、法務などビジネス関連の通訳・翻訳事業で定評のある翻訳センター（本社・大阪市中央区）とも提携した。だが、景気の持ち直しでオペレーターの人件費が上がっている。マルチリンガルなオペレーター確保は簡単ではない。

　スマートフォンなど携帯端末による翻訳サービスとの競合もある。それでも牛島社長は「我が社の基本である対面ならではのキメ細やかな対応がきちっとできれば、自ずとクライアント開拓もできてくるはずです」と強気で「五輪需要だけでなく、訪日外国人はこれからもっと増えていく。日本は人口が減っているから外国人に頼らざるをえないでしょう」と言う。

　言葉のバリア解消につながる多言語対応ビジネスの今後に注目したい。