五輪選手村に売り込み

　「新聞ば見たか？」。東京五輪決定直後の昨年（２０１３年）９月１８日、熊本県最大のイグサ産地である八代市の田中和彦農産係長（４３）に、ＪＡ職員から電話があった。スポーツ紙を開くと、林農水相の発言を報じる記事が。「なんてありがたい」。胸が躍った。

　林農水相の構想は、選手村で「選手が使う施設をなるべく木で造り、畳の部屋で落ち着いていただく」というものだ。

　国内のイグサ生産量は、前回の東京五輪が開かれた１９６４年ごろは約１０万トンだったが、畳離れや輸入品増加などで２０１１年には約１万トンまで減少。有力産地だった岡山、広島などの収穫量が大幅に落ち込み、国産シェアは熊本県が９６％と独占状態に「なってしまった」（田中係長）。

　その熊本もイグサ農家はピーク時の１万戸程度から約６００戸まで減少。県をあげて高級品種の栽培を推奨し、ブランド力強化による生き残りを図ってきたが、後継者不足など悩みは尽きない。

　そこに降って湧いた「畳でおもてなし」構想。八代市の動きは一気に活性化した。中村博生市長がイグサ製タペストリーを林農水相に届け、文部科学省や東京都にも畳の使用を陳情。市職員らは広告代理店などが関わる五輪開催の流れを学び、売り込みへ作戦を練る。

　「東京開催だが、地方にも活躍の場が訪れている」と話す田中係長。今後は県や近隣自治体も巻き込んだ活動を目指す。

　海外普及の一助にも

　八代市のイグサ農家、田淵稔さん（５０）は、２年前に京都市の畳販売店と共同で、天然素材の溶剤を使った撥水畳の開発を始めた。イグサ産業衰退の一因は、飲食店や賃貸住宅で汚れにくい「化学繊維の畳」が増えたためと考えた田淵さんは、既にジュースやワインの汚れも拭き取れる試作の天然畳を完成させた。

　選手村などで使われれば、汚れない天然畳を外国人にもアピールできる。田淵さんにとって東京五輪は「製品化の大きな目標」となった。

　農家の減少に伴いメーカーが機械の部品製造を中止したため、田淵さんのイグサ植えは人を雇っての手作業だ。農家は収穫から畳表の製造まで自前で行うことが多く、設備投資の負担も大きい。

　「このままではイグサ農家の将来は暗い。熊本産の撥水畳が東京五輪で使われ、夢のある話を実現したい」。田淵さんは力を込めた。（ＳＡＮＫＥＩ　ＥＸＰＲＥＳＳ）