科学者たちは「電子たばこは数億人の命を救う」と主張し、電子たばこの有効性を初めて訴えた。健康への長期的影響などが不透明な電子たばこだけに、今後、大きな論議を呼びそうだ。

　「電子たばこは２１世紀で最も意義深い健康分野の技術革新となり得るもので、数億人の命を救うだろう。そのため、電子たばこを普通のたばこのように規制することには抵抗すべきだ」

　科学者たちは、ＷＨＯのマーガレット・チャン事務局長宛てに送った書簡で電子たばこの利点などについてこう訴え、「たばこの煙が６秒ごとに１人の命を奪うなか、タールを含まない電子たばこは、普通のたばこの有害物質が引き起こすがんや心肺疾患、脳卒中などの予防に役立つ」と明言。そのうえで「電子たばこのような（健康に）低リスクの商品は“問題のひとつ”ではなく“解決策のひとつ”である」と結論づけた。

　未成年者の愛用急増

　ロイター通信やフランス通信（ＡＦＰ）などによると、ＷＨＯは、電子たばこの長期使用時の安全性や禁煙効果に関する科学的根拠が不透明だとして、１０月開催の加盟国会合で、電子たばこを普通のたばこに分類・規制する勧告のための準備を進めている。

　規制されれば加盟国では、電子たばこも普通のたばこと同様、広告の禁止や公共の場での喫煙制限、物品課税の高税率化などが適用される。

　２００３年に中国で発明された電子たばこは、電気の熱で気化したニコチンなどを吸う商品。米国だと本体価格が３０～１００ドル（約３０００～１万円）で、普通の紙巻きたばこの約４割も低コストとあって、ここ２年で急速に普及。昨年（２０１３年）の全世界での売上高は約３０億ドル（約３０００億円）に達したという。

　とはいえ、賛否両論相半ばしているのも事実だ。イチゴやミントなどの風味がついたものが人気を集め、ファッション感覚で吸う未成年者が急増。自覚なく依存症に陥る人々を増やすとの批判が高まり、米食品医薬品局（ＦＤＡ）は今年４月、１８歳未満への販売を禁止する年齢規制の導入方針を発表した。

　高い禁煙効果

　一方、有害物質のタールが少ないうえ、ニコチンを含まないものもあるなどニコチン摂取量を減らせるため、禁煙効果が高いとの利点も指摘されている。実際、英国で０９年から今年、禁煙に成功した６０００人を調査したところ、電子たばこによる禁煙成功率はニコチンパッチやニコチンガムの約６０倍と極めて高かったことが判明した。

　書簡を送った科学者のひとり、英ロンドン大学ユニバーシティー・カレッジ（ＵＣＬ）のジェリー・スティムソン名誉教授もＡＦＰに、電子たばこが含む有害物質は「極めて微量」で「人々はニコチンを求めてたばこを吸い、タールのために死んでいるのだ」と訴え、電子たばこの利点を強調した。

　ＷＨＯの調査によると、たばこで亡くなる人は全世界で年間約６００万人で増加傾向にあるといい、これを背景に電子たばこも米ではニューヨークやロサンゼルスで公共の場などでの喫煙が禁止されたほか、ブラジルやシンガポールのように使用自体を禁止する国も出ている。

　今回の一件を受け、英国肺財団のペニー・ウッズＣＥＯはロイター通信に「いずれにせよ、無秩序な状況が続いていることは問題だ」と述べ、何らかの規制は必要との考えを示した。（ＳＡＮＫＥＩ　ＥＸＰＲＥＳＳ）