米軍はエイリアンやＵＦＯを監視対象にしていたので「対ゾンビ作戦」を伝える５月の報道に驚きはしなかった。しかし、１１月の中間選挙が近付くにつれ気になりだした。イスラム教スンニ派過激組織イスラム国とエボラ出血熱の台頭。２大脅威拡大を前に後手後手に回ったバラク・オバマ大統領（５３）の拙策が、民主党大敗北の一因だと指摘され始めたためだった。

　対ゾンビ作戦は、死を覚悟したイスラム国のテロリストが故意にエボラ出血熱に罹患して、発症前に敵対国に侵入する－悪魔の所業に備えた対策では？と、頭の中で結び付いてしまったのだ。エボラウイルスへの完全な特効薬はなく、「生きる屍」であるゾンビは仲間をネズミ算式に増殖し続ける。もっとも完全制圧されたウイルスも怖い。

　わずか１５年で３５０万人以上を「殺戮」した歴史を刻む天然痘に、世界保健機関（ＷＨＯ）は１９８０年根絶を宣言した。事実上の根絶を受け、わが国では７６年種痘＝ワクチンの定期予防接種が廃止され免疫力ゼロ世代が激増した。天然痘ウイルスを隠匿する北朝鮮がカネ欲しさに、資金の豊富なイスラム国に取引を呼び掛ければ未曽有の危機を生み出す。２０２０年に東京オリンピック・パラリンピックを迎えるわが国も、対ゾンビ作戦で備えを固めるときだ。

　米軍の「対ゾンビ作戦」

　２０１１年策定の対ゾンビ作戦は《ＣＯＮＰＬＡＮ８８８８》。ゾンビの米国征服を想定し、戦局推移予測→対抗手段→制圧→安定化を詳細に練る。ゾンビの種類▽誕生方法▽医療施設防御戦法▽発電所など重要インフラへのロボット配置－も用意する本格的作戦に仕上がっている。ただ国防総省は「架空シナリオに基づき作戦立案～治安・秩序回復を学ぶ演習教材」と説明。幕僚用に準備した「頭の体操」という位置付けのようだ。

　だが、思考回路の進化を止めない合理性の塊のごとき米軍が頭の体操をするには、相応の理由がある。例えば陸軍戦訓センター。世界で起きた安全保障・危機管理上の失敗を収集・分析し、徹底的に反省点を浮上させ→対応方法を導き出し→一線部隊に打ち返す。米中枢同時テロ（２００１年）はもちろん、地下鉄サリン事件（１９９５年）まで研究。事件後は対核・生物・化学（ＮＢＣ）兵器部隊を再編強化し新器材を開発、地下鉄や地下街での演習も行った。米軍の視線の先には、ゾンビならぬイスラム国に因るバイオテロがあると観てよいのではないか。

　エボラウイルスも恐ろしいが、天然痘ウイルスの行方も大いに懸念される。ＷＨＯの根絶宣言後、天然痘ウイルスは米疾病制圧予防センター（ＣＤＣ）とロシア国立ウイルス学バイオテクノロジー研究センターの２カ所のみ保管を認められた。

　そのロシアは、イスラム国にチェチェン奪回を宣言されバイオテロ警戒のレベルを上げたが、皮肉だ。ソ連指導者ウラジーミル・レーニン（１８７０～１９２４年）は既に１９２１年に生物培養特務室を創設し、虐殺を自然死に見せかける研究を重ねた。

　冷戦中はＮＢＣ兵器を投じた西側攻撃を検討し、天然痘ウイルスも９０年時点で８０～１００トンの製造能力を持っていた。それが９１年のソ連崩壊で、６万人の科学者が失職し、相当数が外国に離散。天然痘ウイルスなどを「手土産」に、一部細菌学者が北朝鮮で研究に従事している。７月には、米国立衛生研究所敷地内所在の食品医薬品庁が移転前に冷蔵庫を整理した際、６０年前の生きた天然痘ウイルスが発見された。建物は７２年に研究所より受け継いでいた。

　天然痘ウイルスも恐ろし

　「忘れられたウイルス」は確実に存在するということだ。

　大勢の人々が天然痘にかかり免疫を獲得した時代の死亡率が４０％。免疫保持者が少ない時代の死亡率は４０％をはるかに超える。テロリストにしてみれば、天然痘は使い勝手のよい兵器なのだろう。すなわち－

　（１）完全な特効薬が未完成のエボラウイルスは拡散前に決死の覚悟が伴うが、天然痘にはワクチンが在る。テロリストが接種すれば発病の危険は低い（２）サリンなど化学兵器の多くは即効性があり、他者が倒れて危険を悟る。一方、天然痘の潜伏期間は７日～１７日で、発覚が遅れる。凍結乾燥も可能で、人口密集地でまけば感染者が発症し、ようやく天然痘だと判明しても、ワクチンが届き効果を発揮するまで感染は膨張の一途（３）ヒト～ヒトへの感染の他、寝具や衣服からも移る。実際１８世紀の北米大陸で英国軍は、天然痘患者が使用した毛布などをインディアンに贈り民族浄化を謀った（意図的を否定する説アリ）（４）天然痘ウイルスの生命力は高く、乾燥した冬季なら数カ月間生き抜く（５）培養が比較的容易…など。

　国家を気取るイスラム国が、遺伝子操作でワクチンを拒む変異ウイルスを開発すれば新ワクチン完成→薬効確認の間、感染は勢いを極大化する。感染者の移動は免疫で保護されていた時代とは劇的に様変わりし広範囲で迅速＝交通手段の進歩と国際化も惨劇の加速を許す。

　東京五輪も格好の標的

　ところが、医療先進国らしからぬ日本の対テロ救急医療の惨状は、テロリストをテロへと誘う必然性を帯びる。東京五輪も格好の標的となる。

　ワクチン備蓄は、２００２年時点の２５０万人分を最後に、日本政府は危機管理上公表を控えている。備蓄数を確保しても、診察・治療訓練を経験する医師はほとんどいない。風邪の初期症状に似る天然痘を看破し、かつテロだと疑う意識は低い。

　防衛医科大学校や各自衛隊病院は一般病院・医師より態勢やマインドは高度だが、防衛関係を含む日本の感染症対策医療機関と、ＣＤＣやそのミリタリー版＝米陸軍感染症研究所の組織・投資規模には巨大な開きがある。

　ＮＢＣ被害全般で論じても、日本では投与すべき医薬や物質が法の障壁で厳しく規制されている。００年のシドニー五輪で、米軍は豪軍と対ＮＢＣ部隊を編成しメーン競技場などで警戒。０４年のアテネ五輪でも、米陸軍特殊作戦部隊デルタフォースの４００人はじめ、ＮＡＴＯ（北大西洋条約機構）加盟各国の軍部隊がギリシャ軍を支援した。

　いずれも参考・改革の対象にしたいが、対処・反撃基準一つ採っても、自衛隊のみ他国軍と統一できない。わが国はゾンビにまで、おもてなしをしようというのか。（政治部専門委員　野口裕之／ＳＡＮＫＥＩ　ＥＸＰＲＥＳＳ）