月刊誌「ランナーズ」を発行するアールビーズによると、マラソン大会は東京マラソンが始まった２００７年以降、２倍以上に増加。昨年はアールビーズが関わったものだけで約２０００大会に上ったという。「東京」の成功を手本とし、かつての主流だった郊外型から都市型の大会が増えているという。

　新たな大会は自治体主導で始まるケースが多い。１１月１５日に号砲予定の金沢マラソンは、山野之義市長が１０年に初当選した際の選挙公約だった。運営費約３億３０００万円の約３分の１を市が負担し、残りは協賛金とランナーの参加料。これに対し、経済波及効果は１２億円を見込んでいる。

　目玉は旅行会社とタイアップした「優先出場権付きツアー」。大会組織委員会事務局は「せっかく金沢にきていただくので、温泉や食事も楽しんでもらいたい」と狙いを語る。そこには、大会を町おこしのツールとしても活用したいとの思惑がある。

　もっとも、すべての大会が順風満帆ではない。京都マラソンは１２年の第１回大会で警備計画の見通しが甘く、約２億３０００万円の赤字に。結局、京都市が追加支出して穴埋めした。東京マラソンなど人気大会には参加申し込みが殺到するが、地方では定員割れを起こして申込期限を延長する大会も出ているという。

　笹川スポーツ財団が昨年実施した調査によると、日本のランニング人口は推計９８６万人。１２年の１００９万人から微減したが、依然高い水準にある。一方、都市型大会は各都道府県に出そろいつつあるのも事実で、スポンサー集めも難しくなってきている。

　「ランナーズ」の春城信宰副編集長は「（大会の）選択肢が無限にあるなか、わかりやすい特色のある大会は人気がある。経済効果だけを目的にするのではなく、地元の参画意識を育てることも必要」と話している。

　≪東京マラソンきょう号砲≫

　３万６０００人のランナーが都心を駆ける東京マラソン（産経新聞社など共催）が２２日、９回目の号砲を迎える。２１日には「フレンドシップラン」が、大会のフィニッシュ地点となる東京ビッグサイト（東京都江東区）周辺で開催された。またスタート地点となる都庁周辺で、有力選手らが最終調整を行った。

　フレンドシップランに参加したのは、４６カ国・地域から集まった外国人とその家族５３２人と、一般公募の日本人７８２人の計１３１４人。

　参加者たちは、快晴の下、５キロのコースを一緒に走り、途中で立ち止まって記念写真を撮影したり、ボランティアの子供たちとハイタッチをするなどし、思い思いに交流を楽しんでいた。

　有力選手では、２０１２年ロンドン五輪や１３年モスクワ世界選手権の男子マラソンを制したスティーブン・キプロティク選手（ウガンダ）が、３位に終わった１２年東京マラソンの悔しさを糧に世界のトップに上り詰めたことに触れ、「成功は東京から始まった」と語った。（ＳＡＮＫＥＩ　ＥＸＰＲＥＳＳ）