３Ｄプリンター　日本でも普及へ　成長戦略でも支援言及　官民一体で取り組み

　ものづくりの未来を変えると期待されている「３次元（３Ｄ）プリンター」が注目されている。大手製造業や医療などの最先端分野での活用が進み、先行する米メーカーを追う。安倍晋三政権の経済政策「アベノミクス」の成長戦略でも、３Ｄプリンターへの投資支援が言及されており、官民一体となった取り組みが加速しそうだ。

　計測器大手キーエンスは２年前から、超高精細な造形ができる３Ｄプリンターを自動車メーカーなどに販売している。「商品サイクルの速い家電製品や装置メーカーなど、さまざまな業界からの引き合いが急増している」（担当者）

　光造形システムのシーメット（横浜市）は、透明度の高い樹脂を開発し、自動車エンジンの試作品などが造形できる。ベンチャーのアスペクト（東京都稲城市）は、金属粉末で造形する「ラファエロＶ」シリーズを開発した。

　調査会社のシード・プランニングによると、平成２４年の国内市場規模は９３億円、２８年には１５５億円に成長する見通しだ。

　成長市場をリードするのは、造形方法などで多くの特許を持ち、政権の後押しのある米国勢だ。米調査会社によると、２０２１年の世界市場規模は１２年と比べ約５倍の約１兆円に達する見通しだ。

　日本で３Ｄプリンターが普及するためには、ソフトウエアの開発や設計データの３次元化などが鍵となる。成長戦略では、３Ｄプリンターなど先端設備に投資しようという企業の決断を後押しするため、支援措置を検討するとしている。