14年度携帯出荷、従来型端末7年ぶりプラス スマホ移行が一巡

2015.5.15 05:55

 民間調査会社のMM総研が14日発表した2014年度の国内携帯電話出荷台数は前年度比3.9%減の3788万台にとどまり、3年連続の減少となった。スマートフォンが2748万台(前年度比7.2%減)と前年度に続き減少したが、フィーチャーフォンと呼ばれる従来型端末は1040万台(6%増)で7年ぶりにプラスに転じた。

 従来型端末が増加した要因について、MM総研では、スマホへの移行が一巡したのに加え、割高な料金プランが敬遠されたとみている。ただ、大手携帯電話事業者から回線を借りて独自サービスを提供する仮想移動体通信事業者(MVNO)による格安スマホの人気がさらに高まれば、スマホ需要も再び反転すると予想。15年度は4%増を見込んでいる。従来型端末は、スマホと同じ基本ソフト(OS)を搭載した機種がKDDI、NTTドコモに続きソフトバンクからも販売される見通し。一定の利用者層を維持するが、15年度以降は再び減少すると予想している。

 総出荷台数に占めるスマホの比率は72.5%で前年度より2.6ポイント減少した。スマホのメーカー別シェアは、米アップルが首位で前年度の48.8%から56.1%と過半数を超えた。

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