１４年度携帯出荷、従来型端末７年ぶりプラス　スマホ移行が一巡

　民間調査会社のＭＭ総研が１４日発表した２０１４年度の国内携帯電話出荷台数は前年度比３．９％減の３７８８万台にとどまり、３年連続の減少となった。スマートフォンが２７４８万台（前年度比７．２％減）と前年度に続き減少したが、フィーチャーフォンと呼ばれる従来型端末は１０４０万台（６％増）で７年ぶりにプラスに転じた。

　従来型端末が増加した要因について、ＭＭ総研では、スマホへの移行が一巡したのに加え、割高な料金プランが敬遠されたとみている。ただ、大手携帯電話事業者から回線を借りて独自サービスを提供する仮想移動体通信事業者（ＭＶＮＯ）による格安スマホの人気がさらに高まれば、スマホ需要も再び反転すると予想。１５年度は４％増を見込んでいる。従来型端末は、スマホと同じ基本ソフト（ＯＳ）を搭載した機種がＫＤＤＩ、ＮＴＴドコモに続きソフトバンクからも販売される見通し。一定の利用者層を維持するが、１５年度以降は再び減少すると予想している。

　総出荷台数に占めるスマホの比率は７２．５％で前年度より２．６ポイント減少した。スマホのメーカー別シェアは、米アップルが首位で前年度の４８．８％から５６．１％と過半数を超えた。