デジタル駆使
同農園の強みはデジタルを駆使した生産管理と効率的な販売戦略だ。
土を使わない養液によるハウス栽培では温度や湿度、二酸化炭素濃度の管理などをコンピューターで自動制御。出荷個数が多く、作業量が膨大になりがちなミニトマト栽培は二の足を踏む農家も少なくないが、デジタルによる効率化により「平均単価が高く、比較的自然災害に強い」（児矢野代表）ミニトマトの特性を生かしやすくなった。
販売も一般の農家が行う契約販売ではなく、委託販売に注力した。「出荷量、価格を自分で決められ、単価が高い」と椎名さん。季節や曜日、前日の天候などを踏まえて出荷でき、ロス率を約８％に抑える。
初年度に約７店舗でスタートした出荷先は現在、県内外のスーパーなど約３００店舗に拡大。売り上げも約３２００万円から、３年目は約１億円に成長すると見込む。
海外からアプローチ
従来のやり方とは一線を画した同農園の先進性は、海外からも思わぬ形で注目されることになった。学生の研修先を探していた在日インドネシア大使館から提携に向けたアプローチがあったのだ。
話はとんとん拍子に進み昨年１１月下旬には、西ジャワ州の私立大学ウィナヤ・ムクティ大学との業務提携が実現した。同農園で行われた業務提携の締結式には大学側代理として駐日大使館のアンドリ・スマルヤディ公使参事官、同国学生の支援団体のディアンニ・リスダ代表らが出席した。アンドリ公使参事官は「素晴らしい施設。両国の友好関係が強くなることを期待します」と話す。
児矢野代表は「農業を始めて間もない私たちの取り組みを評価していただきうれしい。学生と人材、文化交流も行い、ゆくゆくは現地でトマトを栽培したい」と遠くを見つめた。（石川忠彦）
