これほどの活況下でも高炉各社は生産態勢の見直しによるコスト削減に余念がない。新日鉄住金と神戸製鋼所はそれぞれ、15~17年度をめどに、高炉1基を休止する。JFEスチールの林田英治社長は「世代交代設備の更新や整備などで基盤を強化すれば、コストはもう少し下げられる」と強調。生産効率化によるコスト削減とそれに伴う販売増を目指す。
20年の東京五輪開催も鉄鋼業界にとって追い風になる。鉄連は「トータルで200万~300万トンの需要がある」と見積もる。中期的にもさらに鉄鋼需要が見込めそうな素地はあるが、高炉各社は決して設備の新設や廃止予定設備の見直しに踏み込まない。