スズキを除く自動車大手6社の2014年9月中間連結決算が5日、出そろった。好調な米国販売や円安が後押しし、売上高は日産自動車など3社が、営業利益はトヨタ自動車や富士重工業など4社が過去最高になった。ただ、国内は消費税増税後の反動減が続いているうえ、新興国販売にも陰りが見える。米国ではタカタ製エアバッグの欠陥問題が拡大しており、成長の道のりは平坦(へいたん)ではない。
好決算を牽引(けんいん)したのは、景気回復を背景に拡大が続く米国市場だ。売上高、利益いずれも過去最高になった富士重工の吉永泰之社長は「ディーラーからは『車があればもっといける』といわれている」と話す。通期で初の販売50万台超えを狙う。
円安も追い風だ。日産は営業利益が173億円、マツダは133億円押し上げられた。日銀の追加緩和で円安はさらに加速しているが、日産の西川広人副社長は「日本の自動車産業にとってよい環境。懸念する声もあるが、総じて経済にとってはプラスだ」と強調する。