１４年の工作機械受注額は過去２番目の１兆５０９４億円　１５年も高水準維持の見通し

　日本工作機械工業会は２１日、定例会見を開き、２０１４年の工作機械受注額が前年比３５．１％増の１兆５０９４億円になった発表した。２００７年の最高額１兆５９００億円に次ぐ２番目に高い水準となった。

　内需は２３．８％増の４９６４億円。政府による生産性向上設備投資促進税制や、ものづくり補助金などが寄与した。外需も円安効果に加え、北米や中国などでスマートフォンや自動車向けが好調で、４１．４％増の１兆１３０億円となり、初めて１兆円を超えた。

　日工会は１５年も国内外で設備投資需要は高いと見ており、１兆５５００億円の受注額を見込む。花木義麿会長（オークマ社長）は同日の会見で「国内は老朽設備の更新需要の継続があり、海外は北米を中心に堅調に伸びる」との見通しを語った。

　円安を背景にパナソニックやキヤノンなどが国内生産を増やす動きが出ているが、花木会長は「現在の為替水準であれば、日本で増産する動きも、これからじわりと出てくる」と語り、工作機械の受注にも好影響を与えるとの考えを示した。