生き残り図る?
こうした動きに対し、銀行側は穏やかではない。分社化、売却、撤退、縮小などの観測が相次ぐなか、事業部主導で説明会を積極的に展開している現状は“延命”に向けたパフォーマンスにも見えるようだ。ある主力取引行幹部は太陽電池の説明会について「なぜそういうこと(説明会)をするのか。太陽電池はやめなくてはいけないかもしれないのに、経営陣が事業部を掌握できていないのでは」と苦言を呈す。
主力取引行の一角、三菱東京UFJ銀行の平野信行頭取は3月に行われた全国銀行協会の定例会見で、シャープへの資本支援についての質問に対し「一般論」と前置きした上で「ゾンビ企業を延命させる手段としてはならない」と述べ、再建可能性のない場合、厳しい判断を下す姿勢をみせている。
再建へのシナリオを盛り込んだ新中期経営計画は5月までにまとめる。銀行側は当然、不振事業への売却や撤退などを含む抜本的な対応に加え、希望退職なども求めるとみられる。
その直前の昨今の説明会と近く打ち出される計画の中身に齟齬がでることがあれば、シャープへの内外の信頼を失墜させることにもなりかねない。