防御の脆弱性指摘
テレビ、冷蔵庫、洗濯機、電子レンジ、防犯カメラ、医療機器、自動車…。インターネットと接続したり、スマホで操作したりする機器は増えるばかりだ。従来のコンピューター以外の機器がネットにつながることを「IoT(InternetofThings)」=「モノのインターネット」と呼ぶ。米調査会社IDCでは、IoTが2020年に2000億個に達すると試算。米ITアナリストは「IoTはすべての日用生活品を自在に制御できる素晴らしい可能性を秘めている」と、期待を込める。
一方で、あらゆる機器がハッキングのリスクにさらされることになり、遠隔操作によるサイバー犯罪の可能性も無限大に広がる。
以前から防御の脆弱性が指摘されており、米国では消費者保護を管轄する米連邦取引委員会が昨年、公聴会を開催。国土安全保障省や大手通信会社なども参加し、対策の検討がようやく始まった。日本も含め、世界規模の取り組みが急務となっている。(SANKEI EXPRESS)