インターネットへの接続やスマートフォンとの通信機能を備えたテレビや冷蔵庫などの「スマート家電」が外部からハッキングされ、不正メールの発信源にされていたことが判明し衝撃が広がっている。米セキュリティー企業が、世界初となる新たなサイバー犯罪の事例を確認したもので、「防御の脆弱(ぜいじゃく)性」を警告している。電機メーカー各社は付加価値の高いスマート家電を強化しており、「モノのインターネット(IoT)」と呼ばれる新しいネットワークの普及が見込まれるなか、早急な対応を迫られそうだ。
「ウイルスに感染させた家電製品をネットワーク化する手法の登場は、サイバー犯罪の状況をさらに悪化させるだろう」
米カリフォルニア州のプルーフポイント社で情報セキュリティー部門を統括するデビッド・ナイト氏は、こう警告する。1月16日に公式サイトで、スマート家電からの不正メールの送信を発表した。
それによると、昨年(2013年)12月23日から今年1月6日にかけ、無差別に大量一斉送信されたスパムメールや、クレジットカード番号を盗み出す偽サイトに誘い込むフィッシングメールなどについて調査。その結果、ハッキングされた10万台以上のスマート家電から、世界中の企業や個人に対し、75万件以上の不正メールが送信されていたことを突き止めた。