大雪被害に伴う主な被害=※地名の数字は2014年2月14日以降の最深積雪量。被害は解消したものも含む【拡大】
特別警報の基準は死者228人が出た「昭和38(1963)年1月豪雪」や死者133人の「昭和56(1981)年豪雪」という過去の災害を参考に作成された。いずれも冬型の気圧配置が続き日本海側に大雪が降ったパターンだ。
今回の大雪は本州の南海上を発達しながら移動する「南岸低気圧」が原因。南岸低気圧の場合は長期間の降雪がもたらされることは少なく、特別警報の基準にあてはまりにくいという。
防災気象情報に詳しい環境防災総合政策研究機構の市沢成介理事(69)は「太平洋側のここまでの雪は想定されていなかった。今回のように、短時間で大量の雪が降った場合にどんな対応ができるかということも含め、今後の運用を考えていく必要がある」と話している。
≪物流ストップ 生活物資が届かない≫
関東甲信と東北では、積雪で道路が通行できなくなるなど物流が寸断され、物資が届かないコンビニエンスストアやガソリンスタンド(GS)が相次いだ。