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汚職撲滅へ スポーツビジネス透明化急務 渡辺武達 (1/4ページ)

2015.6.10 09:30

記者会見で年内の辞職を発表する国際サッカー連盟(FIFA)のゼップ・ブラッダー会長=2015年6月2日、スイス・チューリッヒ(ロイター)

記者会見で年内の辞職を発表する国際サッカー連盟(FIFA)のゼップ・ブラッダー会長=2015年6月2日、スイス・チューリッヒ(ロイター)【拡大】

 【メディアと社会】

 FIFA(国際サッカー連盟)の主催するワールドカップ(W杯)は地球規模の人気で五輪を超え、加盟国数でもIOC(国際オリンピック委員会)に迫る。そのFIFAが今、汚職事件で大揺れしている。だが、現代の巨大スポーツは政治・経済・メディアと連動しており、そこにメスを入れないかぎり、根本解決にならないことを記しておきたい。

 実情は選手やファン軽視

 今回の事件の発覚当初は、副会長や事務担当の理事ら一部の不心得者の「悪行」で、直後に実施されたFIFA会長選もブラッター氏の5選で幕を閉じた。

 ところが、訴追した米国司法省と日本の国税庁にあたる内国歳入庁(IRS)の追及が、汚職当事者との司法取引で得た証拠に基づいており、ブラッター氏の関与が疑われるようになった。このため、ブラッター氏は年内の辞職と新会長選挙の実施を表明せざるをえなくなった。

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