反ドーピング新法　五輪へ厳格さアピール (2/3ページ)

　ドーピングをめぐっては、世界反ドーピング機関（ＷＡＤＡ）が、五輪競技を中心に国際競技連盟を監視。国内では日本アンチ・ドーピング機構（ＪＡＤＡ）が検査や啓発活動を担い、多くの競技団体が加盟している。

　検査手法などは改良が進んでいるが、新しい薬物の登場や違反逃れの手口の巧妙化など、いたちごっこが続いている。

　０９年には国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のロゲ会長（当時）が、１８年冬季五輪以降の招致都市に対し、ドーピング違反を警察当局が捜査するための国内法整備を求める考えを明らかにした。

　海外にはドーピングを規制する法律を定めている国があり、イタリアやフランスでは刑事罰も科している。

　「罰則強化が抑止力に」

　巧妙さを増すドーピング問題との闘いで、ＩＯＣは近年、五輪開催都市に国内法の整備を提唱している。海外では、自転車界の薬物スキャンダルを背景にイタリアでドーピング違反に対して刑事罰を適用する厳格な国内法が導入され、０６年トリノ冬季五輪でオーストリアのスキー距離、バイアスロン選手の宿舎を警察が家宅捜索して禁止薬物や輸血用器具を押収した事例がある。

ドーピングとは