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携帯、LTEの広域化急ぐ 料金引き下げに道、鍵握る4G規格
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スマートフォン(高機能携帯電話)の普及を背景に、2014年は高速データ通信サービス「LTE」の速度、エリアが拡充される見通しだ。NTTドコモは東京・名古屋・大阪地域の1.7ギガヘルツ周波数で展開している第3世代(3G)サービス「FOMA」のLTEへの移行を進めており、毎秒最大150メガビットの高速データ通信地域が拡大。東名阪以外では1.5ギガヘルツ周波数でLTEの利用範囲を順次拡大し、毎秒最大112.5メガビットのサービスを全国主要地域で提供する。KDDIやソフトバンクモバイルも100メガビット以上のLTEサービスの広域化を急ぐ。
LTE網が全国に行き渡れば、LTEを使ってIP(インターネット・プロトコル)電話を可能にする「VoLTE(ボイス・オーバーLTE)」の展開が現実味を帯びる。ボルテと呼ばれるこの技術は高速伝送で遅延も生じにくいため通話品質が高く、スマホの通話料引き下げや定額通話料の実現も期待される。画像や文字、音声など多様で大容量のデータを扱うため通信網の利用効率が高まり、通信コストが低減できるからだ。
固定電話やスマホ用アプリ(応用ソフト)で普及しているIP電話は、ネットや無線通信を使うため伝送遅延が生じ通話品質の劣化は避けられなかった。ドコモは年内のボルテ導入を目指しているもようだ。
第4世代(4G)と呼ばれてきた高速通信規格「LTE-アドバンスト」も「ドコモR&Dセンター」(神奈川県横須賀市)で本格的な実証実験に入るなど、15年の実用化に向けた動きが本格化する。研究所開発センター所長を務めるドコモの尾上誠蔵取締役執行役員は「14年にはLTEが3Gの通信量を超える」と予想。「半年から1年でLTEのネットワークを急拡大させる」ことでアドバンストの下地作りを進める考えだ。
ただ、課題も残る。基盤技術となるLTEの規格がまだ決まっていない。中国移動(チャイナモバイル)が推進するTD(時分割多重処理)方式と、現在の主流で周波数を上りと下りに分けるFDD方式のどちらを採用するかでアドバンストをめぐる主導権が変わるだけに、その行方は大きな鍵を握る。
一方、定額の月額データ通信料や通話料が高止まりしている反動から人気を集めそうなのが、月額2000円前後や1000円を切るSIMカード方式のデータ通信サービスだ。
従来は契約した携帯電話事業者の端末しか使えないように利用者データを記録したSIMカードがスマホなどに装着されていたが、14年は自由に選んだサービス事業者のカードを使う「SIMフリー(カード別売り方式)」時代の本格的な幕開けになるとみられる。
日本通信やNTTコミュニケーションズなどが先行しているが、NECビッグローブなどネット接続事業者も相次いで参入。データ通信量や通信速度が制限され、大容量の画像伝送などには向かないが、仮想移動体通信事業者(MVNO)として大手携帯電話事業者の通信網を借りるため通信品質は問題なく、ネット検索やメールの送受信などでの利用に支障はない。
SIMフリーの端末の価格はまだ高めだが、中古スマホの流通増やサービス事業者の低価格セット販売などが増えれば一挙に普及する可能性もある。(芳賀由明)