国際的なスポーツイベントの持つ社会的影響は２０年夏の五輪開催を控えた東京にとっても他人事ではない。東京と同様に大都市型五輪をうたった１２年ロンドン五輪の開催跡地のイーストロンドンを歩いた。

　「イーストエンド（東の果て）」とも呼ばれるロンドン夏季五輪メーン会場周辺の地域は長らく犯罪率や失業率が高く、開発の遅れたエリアとされてきた。

　閉幕から１年８カ月がたつ現在も、クイーン・エリザベス・オリンピック・パーク西側のハックニー・ウィックの一画には工場や倉庫が立ち並び、そこかしこに描かれたストリートアートが目を引く。

　ロンドン・オリンピック・パラリンピック組織委員会はメーン会場をここイーストロンドンに据え、集中的な公共投資による再開発と同時に、風力発電やバイオマスなどの再生可能エネルギーの利用や二酸化炭素排出量削減など、コンパクトな環境配慮型五輪を目指した。しかしその一方で、費用は当初試算の３倍以上となる８７億ポンド（約１兆１０００億円）にかさみ、会場北側のカニングタウンなどの一部地域では過剰投資による家賃の高騰が起きるなど、負の側面も残された。

　近くに住む清掃員のオティオ・アベブレーズさん（３７）は「期間中は世界中から人が来て華やかで楽しかったけど、チケットは高すぎて買えなかった。確かに雇用は増えたが、工事関係の一時的なものがほとんど。８７億ポンドが無駄だったとは思わないが、このあたりの生活は五輪前も後もほとんど変わらない」と話す。

　≪「祭りの後」　どうなる東京の風景≫

　半径８キロ以内に大半の競技会場を集めたコンパクトさ、既存施設利用や閉幕後に撤去可能な仮設会場の利用など、特に環境面ではロンドンの経験が多数盛り込まれた東京五輪計画。そうした一方で、周辺地域の不動産価格がさらに高騰したり、五輪施設の建設を優先することによって東日本大震災の被災地の復興整備に支障をきたすことを懸念する声も上がっている。五輪後の長期的な都市計画や社会的な影響がどの程度考慮されているのかは不透明なままだ。

　五輪やＷ杯などのメガイベントの社会的な影響に詳しいロンドン・スクール・オブ・エコノミクス（ＬＳＥ）地理環境学部・地理都市研究のヒュン・バン・シン准教授は「賛成派・反対派の意見に左右されることも多く、イベントの持つ本質的な影響は一朝一夕には評価できないが、東京五輪開催が社会的・政治的にどのような文脈で位置づけられ、その裏にどのような論拠があるのか、にも十分注意する必要がある」と話す。

　新国立競技場案をめぐる是非など、早くもインフラ整備の問題に直面している東京五輪。大規模な公共資金と首都・東京の広大な公共スペースを投じて行われる東京五輪が、誰の、何のためのイベントなのかを考えるのに、残された時間はそう長くはない。６年後の「祭りの後」、東京の風景はどうなっているのだろう。（フリーカメラマン　渡守麻衣／ＳＡＮＫＥＩ　ＥＸＰＲＥＳＳ）