赤ひげ大賞は、地域で献身的な医療活動に取り組む医師を顕彰する制度。東京都町田市で３３年間、地域の「かかりつけ医」を続けてきた西島医師の言葉は日本の「家庭医」制度の立ち遅れを改めて指摘することにもなった。

　医療費の増加や超高齢社会を背景に予防医療や介護・福祉と連携した包括ケアの重要性が認識されるようになり、厚生労働省は２０１７年度から日本版家庭医制度となる「総合診療医」の専門教育を始めることにしている。

　英国などの家庭医制度を参考に、幅広い医療の知識を持ち、地域住民の病気予防や健康管理に重点を置いて活動する医師養成を目的とする試みだ。

　例えば、血圧が高く、腰や膝も痛い、狭心症の症状もあるなどの高齢の患者の場合、今の日本の現状はそれぞれの専門医が血圧の薬、痛み止めの薬、心臓の薬などを処方している。その結果、複数の薬の副作用の相互作用で新たな別の病気をつくる悪循環が起きかねない。

　総合診療医はこうした患者に対して、単に薬を処方するのではなく、生活習慣の改善や運動、リハビリなどのアドバイスもした上で、その患者にとって最善の医療を提案することが役目となる。場合によってはケアマネジャーやソーシャルワーカー、代替医療の専門家などとも連携する。

　今後の日本の医療の方向性としてぜひとも実現させなければならない取り組みだ。しかし、この総合診療医の制度を突き詰めれば、現行では診療報酬がもらえなくなる可能性がでてくる。住民が病気にならず、病院にかからなくすることが主要な役割となるためで、病気に対して治療や処方薬を提供し、報酬が得られる現行の出来高払いの制度と矛盾するからである。

　総合診療医制度を定着させるためにも、病気予防に診療報酬を支払うのは自明なのである。（気仙英郎／ＳＡＮＫＥＩ　ＥＸＰＲＥＳＳ）