中国産ＤＮＡ分析

　ヨーロッパウナギの輸出入を規制したワシントン条約の効果が出たとみられる。「ウナギのきも」として販売されたものの中から、熱帯や亜熱帯に多いウナギが初めて見つかるなど、ニホンウナギの代替種が多様化している傾向も確認された。

　北里大の吉永龍起准教授は「今後、資源管理が不十分な東南アジアなどのウナギ利用が増えていないかに注意が必要で、詳しい種名の表示義務も検討すべきだ」と話している。

　研究グループは２０１１年から毎年、都内を中心に、「中国産」として売られているウナギを購入、遺伝子分析で種類を調べている。

　今年の調査結果は、６６件中１０件（１５％）がヨーロッパウナギで、１３年の４６件中２５件（５４％）、１４年の４２件中２０件（４８％）に比べると割合が減少した。ニホンウナギは４８件（７３％）と過去５年間で最も比率が高かった。ヨーロッパウナギは、ニホンウナギに見た目も食味も似ているが、やや太く、価格が安いという特徴がある。

　「新資源」も乱獲懸念

　また、相模原市のスーパーで「ウナギのきも」として売られていた製品には、熱帯に多いオオウナギと、フィリピンやインドネシアなど東南アジアを中心に分布するバイカラーの２種が含まれていたことが判明した。両種の確認は１１年以降、初めて。ニホンウナギと同様に国際自然保護連合（ＩＵＣＮ）が絶滅危惧種としているアメリカウナギも３件確認された。

　「異種ウナギ」とも呼ばれる東南アジアなどのウナギは、ニホンウナギが減少する中、新たな資源として注目されているが、研究や資源管理が進んでおらず、乱獲が進む懸念が大きい。（ＳＡＮＫＥＩ　ＥＸＰＲＥＳＳ）

　■日本の食用ウナギ　日本では、東アジアに分布するニホンウナギと、中国で養殖された欧州原産のヨーロッパウナギが主に食用にされてきた。だが、乱獲などによって減少し、北米のアメリカウナギ、東南アジアのボルネオウナギとともに国際自然保護連合（ＩＵＣＮ）によって絶滅危惧種に指定された。中でもヨーロッパウナギは減少が深刻で、ワシントン条約により輸出入が規制されている。ニホンウナギやヨーロッパウナギの代替種として、日本ではバイカラーなど東南アジアのウナギの消費が増えているとされる。