ゲーセンでも電子マネー本格普及　脱「百円玉」で業界を再活性化 (1/3ページ)

　使用できる通貨が百円玉に限られ、消費税増税などを受けた柔軟な価格設定ができなかったゲームセンターで、電子マネーの本格普及が始まった。業界大手のタイトーが１３日、「ｎａｎａｃｏ（ナナコ）」など５種類の電子マネーに順次対応する方針を発表した。４２年間続いた百円玉で遊ぶスタイルからの転換で、値下げをしたり、ゲーム内の利用者の選択で課金をするなど、新たな遊び方の開発につながる可能性もある。少子高齢化などで業界の売り上げは減少傾向にあるとみられ、業界の再活性化につながるか注目される。

　タイトーは全国で約１５０施設を展開。この中で、５月の「タイトーステーションアリオ蘇我店」（千葉市中央区）を皮切りに、月に４、５店舗ずつ対応を進め、２０１６年３月期に全国４０店に導入する予定だ。百円玉での対応も続ける。直営店から始めるが、将来はフランチャイズ店にも広げる方針。

　幕張メッセ（千葉市美浜区）で発表会見を開いた飯沢幸雄社長は、「１９７３年に業務用ゲームを１００円に設定して以来、（百円玉の）ワンコインで運営してきた。今回の電子マネー導入は、ゲーム開発や施設運営のあり方を変える革命になる」と強調した。

「百円玉」問題は業界が抱える大きな問題