ゲーセンでも電子マネー本格普及 脱「百円玉」で業界を再活性化 (1/3ページ)

2015.2.14 06:59

 使用できる通貨が百円玉に限られ、消費税増税などを受けた柔軟な価格設定ができなかったゲームセンターで、電子マネーの本格普及が始まった。業界大手のタイトーが13日、「nanaco(ナナコ)」など5種類の電子マネーに順次対応する方針を発表した。42年間続いた百円玉で遊ぶスタイルからの転換で、値下げをしたり、ゲーム内の利用者の選択で課金をするなど、新たな遊び方の開発につながる可能性もある。少子高齢化などで業界の売り上げは減少傾向にあるとみられ、業界の再活性化につながるか注目される。

 タイトーは全国で約150施設を展開。この中で、5月の「タイトーステーションアリオ蘇我店」(千葉市中央区)を皮切りに、月に4、5店舗ずつ対応を進め、2016年3月期に全国40店に導入する予定だ。百円玉での対応も続ける。直営店から始めるが、将来はフランチャイズ店にも広げる方針。

 幕張メッセ(千葉市美浜区)で発表会見を開いた飯沢幸雄社長は、「1973年に業務用ゲームを100円に設定して以来、(百円玉の)ワンコインで運営してきた。今回の電子マネー導入は、ゲーム開発や施設運営のあり方を変える革命になる」と強調した。

「百円玉」問題は業界が抱える大きな問題

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