技術的に汎用(はんよう)化が進んで差別化が難しくなったことで価格下落がさらに進み、「売れば売るほど赤字になる」(家電大手幹部)状態になった。
結局、世界的な景気減速も逆風になって需要が思うように伸びず、21年に稼働を始めた堺工場の稼働率は3割程度(24年4~6月)に低迷し、大量の在庫を積み上げた。経営理念に背を向け、「身の丈を超えた」(関係者)ことが経営危機につながった。
再生の条件
シャープは6月25日付で片山会長がフェロー(技術顧問)、奥田隆司社長が代表権のない会長にそれぞれ退き、高橋副社長が社長に就任する。取締役は現在の12人から9人に減らし、町田相談役と辻特別顧問も退任の方向という。
ところが、シャープ再生に水を差す動きもみられたという。関係者は「だれとは言わないが、(社長交代を発表した後も)専用車と執務室、秘書の確保を求めて居座る構えの旧トップがいた。