ソニー新たな成長戦略見えず　電機部門は苦戦、中韓勢との競争激しく (2/4ページ)

　今回の構造改革はパソコン事業の撤退やテレビ事業の分社化まで踏み込み、高コスト体質になっている本社や販売部門にも手をつけた。構造改革費用も１３、１４年度の合計で約３０００億円を計上した。

　ただ、そうした改革だけで電機部門が黒字に戻るかは予断を許さない。

　中核のスマートフォン（高機能携帯電話）の１４年度の販売台数は５０００万台と１３年度（３９１０万台）から大幅増を見込む。だが、新興国を中心に安価な製品を提供する中国メーカーが台頭。韓国サムスン電子と米アップルの２強でさえ苦戦している。

　テレビは１６００万台（１３年度１３５０万台）の販売を見込むが、力を入れる「４Ｋ」テレビは価格下落が加速。「プレイステーション４」が好調なゲーム事業も米マイクロソフトが値下げで対抗するなど、取り巻く環境は厳しい。

「娯楽、金融もソニーにとって本業だ」と強調