自動車“勝ち組”、研究開発増額へ　環境・安全を強化、生き残りへ先手 (3/4ページ)

　設備投資については、トヨタとホンダの増額は海外向けに予定していた外貨建ての投資額が円安で膨らんだことが要因で、各社ともに従来計画を据え置いた。生産拠点の海外移転を進めているうえ、過剰な設備を持つことには依然として抵抗感が強いことがうかがえる。

　ただ、トヨタの場合、設備投資のうち国内は５割に満たないが、研究開発は「国内が中心」で、関連企業などへの波及効果は少なくない。

　アベノミクスによる経済再生は企業が稼いだ利益を研究開発や設備投資、賃上げに回す好循環につなげることが不可欠。国内各社が競争力を高め、持続的に収益を上げる態勢を構築できるかが鍵を握る。（田村龍彦）

２０１５年３月期の研究開発費・設備投資（計画）