三菱重工、Ｍ＆Ａで事業拡大　製鉄機械・火力に続きフォークリフトも　世界で勝ち抜く企業群構築へ　 (2/2ページ)

　こうした中で三菱重工の宮永社長は２５年の就任以降、事業の絞り込みと再編に乗り出した。同社は戦前から船舶や重機、航空機など多様な事業を抱え、「中小企業の集合体」とも呼ばれた。宮永社長は「国内が右肩下がりになる中で、生き残りを図るには海外に活路を見いださざるを得ない」とし、自前主義からの脱却と古い企業体質の改革に乗り出した。

　宮永社長は１２年、三菱重工の製鉄機械事業を日立製作所と統合し、自ら統合会社の社長に就任。その後、ＩＨＩや独シーメンスの製鉄機械部門とも統合を果たし、世界トップ級の規模に育てた。２６年には火力発電事業でも日立と統合会社を設立し、世界シェアでトップを目指している。

　製鉄機械と火力発電、ＭＦＥＴの３分野は、三菱重工の売上高で約半分を占める。迅速な意思決定ができるよう、再編に伴い、それぞれの統括会社に独自の経営判断の権限を与えた。こうした再編により、三菱重工は２９年度に売上高５兆円に引き上げる計画だ。

　「独自で経営できる権限が与えられている。他社との提携も積極的に行いたい」

　ＭＦＥＴの前川社長も会見でこう述べ、さらなる再編に前向きな姿勢を示した。三菱重工の再編戦略の成否は、日本の製造業における新たな成長モデルにつながりそうだ。