【第２１回地球環境大賞】審査委員講評 (1/4ページ)

　◆有馬朗人・武蔵学園長（審査委員長）

　環境問題の解決に向けた各社のさまざまな活動は年々多様化・高度化し、温暖化防止策や生物多様性の保全など持続可能な循環型社会の実現に向けてその取り組みにも一段と幅が出てきた。それぞれが「地球環境大賞」の理念にふさわしい成果をあげており、こうした素晴らしい取り組みが環境問題に対する社会全体のレベルアップにつながることを期待する。

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　◆阿部博之・科学技術振興機構顧問、東北大学名誉教授

　多くの企業の環境活動は高水準であり、入試を例にとれば全科目が高得点である。その中での異業種間の比較はかならずしも容易ではない。また、審査基準にも関連するが、企業にとって大切なことは「経済の発展」と「地球環境改善」の両立である。大学については先駆的な取り組みが目立ったが、高校、市民グループの活動については、応募数のさらなる増加を期待したい。

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　◆茅陽一・地球環境産業技術研究機構理事長

　今回の応募では大学の活動でよいものがあった。また企業では建設業などで目標を明確に定め努力している姿勢が目立った。なお、応募の中にいくつかＥＳＣＯの採用を取り上げているものがあるが、ＥＳＣＯは手段であり目標の省エネの成果をより重要視すべきだろう。

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　◆黒田玲子・東京大学教授、国際科学会議副会長

　素晴らしいビジョンやプロジェクトを策定した段階、何年間かの活動で実績がでてきた段階、本業関連の活動、本業を離れた活動を一律の基準で評価するのは難しい。多くの企業、自治体、学校、市民団体の真剣な取り組みに頭が下がる。