【第２１回地球環境大賞】審査委員講評 (2/4ページ)

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　◆合志陽一・筑波大学監事、元国立環境研究所理事長

　今年は個別の技術・事業ではなく総合的な取り組みが目についた。社会の要請が複雑・高度になっているためであろう。さらに人間の行動を含めて検討しているものもあり水準が従来に比べて高まっている。企業体全体としての取り組みが不可欠となっているといえよう。

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　◆徳川恒孝・世界自然保護基金（ＷＷＦ）ジャパン会長

　審査に当たり、応募企業の真摯な取り組みには敬服した。だが、取り組みがいまだ内向きであり、外国企業のように広く社会を引っ張っていく強力なキャンペーンが見られないのが意外であり、残念だった。

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　◆中村桂子・ＪＴ生命誌研究館館長

　企業は、従来の環境教育活動から本業での省エネ、省資源へ移行している。ハード、ソフトともに技術開発が見られ、新事業への展開が期待できる。自治体・学校・市民も地道な活動の継続が成果をあげており、環境への取り組みは日常化しつつあると感じる。

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　◆林良博・山階鳥類研究所所長

　最終選考に残った企業・団体のほとんどが、経済発展を継続しながらも、着実に地球温暖化の速度を抑制するための努力を組織的に行っており、その中から受賞者を選ぶことは困難な作業だった。今後は、企業・団体独自で行う生物多様性保全活動と同時に、いかにしてＮＧＯ・ＮＰＯと協働しながら、地域に根差した独創的な活動を継続的に展開することが望まれる。