さらに、「製造業の復興」を2期目の重点施策に掲げたオバマ政権が、米国の誇る3Dプリンター技術をその中核に位置づけ、国家ぐるみで産業支援に乗り出したことも見逃せない。オバマ大統領は今年2月の一般教書演説で3Dプリンターに言及し、「製造業の次の革命は米国が起こしてみせる」と宣言した。
米政府は昨年、3Dプリンターの一層の普及を目指す「全米積層造形技術革新機構」を設立し、国家を挙げて技術者の育成などに取り組む。ストラタシス社も「政権の後押しには勇気づけられる。業界としても追い風だ」と歓迎する。
シェアの半分以上を握る米国勢が圧倒的に優位なのは確かだが、今後の製造業を左右する市場だけに各国も強化に乗り出している。
日本でも最近、個人の需要を見込んでヤマダ電機などの家電量販店が低価格モデルの3Dプリンターを店頭で取り扱うようになった。一部の日本メーカーも「商機あり」とみて参入を始めている。