パソコン事業から撤退し、今後はスマートフォン(高機能携帯電話)とタブレット端末に経営資源を集中する。
ただ、スマホ事業も苦戦が続く。昨年(2013年)、世界シェア3位以内を目指し、米国や中国の携帯通信会社への端末の供給を開始。だが、この日の業績の見直しで、販売計画を4200万台から4000万台に引き下げた。
250億円の営業赤字を計上する見込みとなったテレビ事業は、分社化によって経営判断の速度を上げるという。高精細映像技術「4K」など、高付加価値モデルの比率を上げ、収益改善を図る構えだ。
ソニーはかつて携帯型音楽プレーヤー「ウォークマン」などを世に送り出し、世界中の人があこがれるブランドだった。
日立やパナソニックなど国内のライバル企業がテレビやスマホ市場から撤退・縮小を始める中、ソニーだけはその高い技術力とブランド力への自信から、韓国サムスン電子や米アップルなど世界の強敵との競争にこだわってきた。ただ、その自負心が足かせとなり、傷口を広げた感は否めない。