家電各社　４Ｋラインアップ強化　Ｗ杯サッカーにらみ (1/3ページ)

　家電各社がフルハイビジョンの約４倍の解像度を持つ「４Ｋ」対応の液晶テレビの拡充を急いでいる。消費税増税でテレビの販売減が懸念される中、付加価値を高めて需要を掘り起こす狙いだ。６月のサッカー・ワールドカップ（Ｗ杯）ブラジル大会など世界的なスポーツイベントも控え、４Ｋの普及に弾みをつける考えだ。

　「今年はいよいよ４Ｋの本格普及期に入る。新しい商品で需要を作っていきたい」

　国内のテレビ販売を担当するソニーマーケティングの本多健二統括部長は、４月１５日の新製品発表会でこう強調した。テレビ事業で１０年連続の営業赤字が続くソニーだが、４Ｋテレビでは国内シェアの約７割を持つ。新たに「ブラビア」の８機種（想定価格約３２万～約２００万円）を５月下旬から順次発売し、業界最多のラインアップをさらに強化する考えだ。

　新機種で最も画面が小さいものは４９インチ。従来の最小サイズは５５インチだった。手ごろなサイズの製品を買いやすい価格で販売し、本格的に普及させたいという狙いがある。

価格競争に警戒感