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家電各社 4Kラインアップ強化 W杯サッカーにらみ (1/3ページ)

2014.4.16 10:25

 家電各社がフルハイビジョンの約4倍の解像度を持つ「4K」対応の液晶テレビの拡充を急いでいる。消費税増税でテレビの販売減が懸念される中、付加価値を高めて需要を掘り起こす狙いだ。6月のサッカー・ワールドカップ(W杯)ブラジル大会など世界的なスポーツイベントも控え、4Kの普及に弾みをつける考えだ。

 「今年はいよいよ4Kの本格普及期に入る。新しい商品で需要を作っていきたい」

 国内のテレビ販売を担当するソニーマーケティングの本多健二統括部長は、4月15日の新製品発表会でこう強調した。テレビ事業で10年連続の営業赤字が続くソニーだが、4Kテレビでは国内シェアの約7割を持つ。新たに「ブラビア」の8機種(想定価格約32万~約200万円)を5月下旬から順次発売し、業界最多のラインアップをさらに強化する考えだ。

 新機種で最も画面が小さいものは49インチ。従来の最小サイズは55インチだった。手ごろなサイズの製品を買いやすい価格で販売し、本格的に普及させたいという狙いがある。

価格競争に警戒感

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