多くの企業が仕事始めとなった5日、大手企業のトップが発表した年頭所感は、景気回復への明るい見通しが目立った。安倍晋三政権の経済政策「アベノミクス」が目指す経済の好循環の実現に向け、経営者らは決意を新たにした。
景気に手応え
2015年の国内景気の先行きには明るい声が多い。高島屋の木本茂社長は「消費は緩やかながらも回復傾向にある。消費税率再引き上げの延期もあり、さらに上昇基調になる」と期待を寄せる。産業界も経済の好循環にどう貢献するかが大きな課題だ。
日本自動車工業会の池史彦会長(ホンダ会長)は「先進的な技術の開発や人材の育成、国際競争力の強化などによって、日本経済の再生に貢献していく」と積極的だ。また、三菱商事の小林健社長は「現場主義と東北の地方創生や雇用創出に取り組むことが今年の抱負だ」と意欲を示す。
このほか、三越伊勢丹ホールディングスの大西洋社長は「日本の優れたモノ、コト、文化を掘り起こしてきたが、今後は品ぞろえ、もてなす心づかい、立ち居振る舞いも含め、経営戦略の一環として企業活動に磨きをかける」と述べ、クールジャパンの発掘に取り組む構えだ。