輸入ウナギ　条約効果で減る欧州種・新顔登場 (1/2ページ)

　日本のスーパーなどで今年、中国産として売られているウナギ製品の種類は、絶滅の恐れが極めて高いヨーロッパウナギの比率が急減し、ニホンウナギが増えていることが、分かった。土用の丑の日を２４日に控え、北里大海洋生命科学部の研究グループが遺伝子を分析した。

　中国産ＤＮＡ分析

　ヨーロッパウナギの輸出入を規制したワシントン条約の効果が出たとみられる。「ウナギのきも」として販売されたものの中から、熱帯や亜熱帯に多いウナギが初めて見つかるなど、ニホンウナギの代替種が多様化している傾向も確認された。

　北里大の吉永龍起准教授は「今後、資源管理が不十分な東南アジアなどのウナギ利用が増えていないかに注意が必要で、詳しい種名の表示義務も検討すべきだ」と話している。

　研究グループは２０１１年から毎年、都内を中心に、「中国産」として売られているウナギを購入、遺伝子分析で種類を調べている。

　今年の調査結果は、６６件中１０件（１５％）がヨーロッパウナギで、１３年の４６件中２５件（５４％）、１４年の４２件中２０件（４８％）に比べると割合が減少した。ニホンウナギは４８件（７３％）と過去５年間で最も比率が高かった。ヨーロッパウナギは、ニホンウナギに見た目も食味も似ているが、やや太く、価格が安いという特徴がある。

「新資源」も乱獲懸念