ＦＩＦＡ（国際サッカー連盟）の主催するワールドカップ（Ｗ杯）は地球規模の人気で五輪を超え、加盟国数でもＩＯＣ（国際オリンピック委員会）に迫る。そのＦＩＦＡが今、汚職事件で大揺れしている。だが、現代の巨大スポーツは政治・経済・メディアと連動しており、そこにメスを入れないかぎり、根本解決にならないことを記しておきたい。

　実情は選手やファン軽視

　今回の事件の発覚当初は、副会長や事務担当の理事ら一部の不心得者の「悪行」で、直後に実施されたＦＩＦＡ会長選もブラッター氏の５選で幕を閉じた。

　ところが、訴追した米国司法省と日本の国税庁にあたる内国歳入庁（ＩＲＳ）の追及が、汚職当事者との司法取引で得た証拠に基づいており、ブラッター氏の関与が疑われるようになった。このため、ブラッター氏は年内の辞職と新会長選挙の実施を表明せざるをえなくなった。

　筆者は昨年６月１５日付の本欄（「金銭至上主義　サポーター軽視のＷ杯」）で、日本サッカー協会が、国民の心身と社会生活の健全化というスポーツの本来的振興ではなく、スポンサーをより重視し選手とファンを軽視していると指摘した。人気スポーツの多くはメディア中継によって人びとを熱狂させ、その螺線的上昇が用具やウエア業界だけではなく、スポットＣＭの単価をつり上げ、観客利用の巨大ビジネスとなっているのだ。

　そこから熾烈（しれつ）な放映権取得競争も起きる。そうしたスポーツイベントの招致には政治家と広告代理店が、競技場とそこへのアクセス整備には建設業者と観光業者が絡んでくるから、選手やファンはその利益収奪構造の中では、軽視されるのが現代のメディアスポーツなのだ。

　ところが多くの報道にはこの視点が希薄で、関係役員の収賄や国際的なスポーツ用具メーカーの贈賄疑惑などに焦点をあて、挙げ句の果ては、有名選手の怒りの声を紹介して庶民の溜飲を下げさせているだけだ。たとえば、ブラジル代表のストライカーであったロマーリオ氏は、自国のサッカー連盟会長を名指し辞職を要求。元イングランド代表主将のベッカム氏は「サッカーは一握りのトップが牛耳るものではなく、このスポーツを愛する世界中の人々のものだ」と批判した。日本代表の本田圭佑選手は「ブラッダー会長が辞める男気は、日本の管理者も見習った方がいい」と語ったなどと。

　「欧米の独善」併せ報道を

　筆者は１９７１年から２００３年まで、日本卓球協会の国際交流関係委員として、国際大会の組織活動をつぶさに見る機会に恵まれた。その間に日本人が国際組織の役員になる過程や組織と用具、ウエアメーカーとの関係なども知った。卓球の発展のためのコーチ派遣や備品寄贈といった現地の要請に応えるため、今回の汚職事件でも話題のカリブ海諸国に行ってきたこともある。途上国援助自体はいいことで、悪いのは今回のような見返りの要求であり、日本は断じて行っていなかった。

　Ｗ杯や五輪の招致活動は国家的規模で動く。例えば、１９８８年の五輪は韓国のソウルで行われたが、開催権争いをしたのは日本の名古屋市であった。自治官僚出身の仲谷義明（なかや・よしあき）愛知県知事（当時）は、韓国のロビー活動に敗れ、失意のうちに引退。ソウル五輪が終わった後、開催を見届けたかのように自殺した。

　くどいようだが体育・スポーツ本来の目的である心身の健康、社会生活の健全化をほったらかしにした利権争いはいただけない。腐敗を防ぐ方法は、組織の役員の多選を禁止し、メディアを含むスポーツビジネスを透明化することだろう。

　途上国援助に熱心ではない欧米の独善と、途上国幹部を取り込む汚職の横行という今回の事件の全体構造の把捉こそ、今のメディア報道に欠けているものだろう。（同志社大学名誉教授　メディア・情報学者　渡辺武達（わたなべ・たけさと）／ＳＡＮＫＥＩ　ＥＸＰＲＥＳＳ）