トヨタ自動車などの国内主要自動車各社とパナソニックなど電池を製造するメーカーが、電気自動車(EV)などに使う車載用リチウムイオン電池の共同研究組織の設立を検討していることが16日までに分かった。大学など研究機関とも連携し、経済産業省が補助金などで支援する予定。リチウムイオン電池に代わる次世代電池の共同研究や電池の安全性評価の標準化などを進め、国内メーカーの電池開発の効率化を図るとともにEVの普及につなげたい考えだ。
参加を計画しているのはトヨタや日産自動車、ホンダ、三菱自動車などEVやハイブリッド車(HV)を製造している自動車各社で、それ以外のメーカーに広がる可能性がある。電池メーカーではパナソニックやジーエス・ユアサコーポレーション、日立製作所などが加わる。リチウム電池の研究で先端を行く京都、大阪両大学や産業技術総合研究所などと連携して研究に取り組む予定だ。
共同研究は2016年度のスタートを想定しており、主な研究プロジェクトのテーマは、ポストリチウム電池の研究▽電池の解析技術の洗練▽安全性の標準化-の3つとなる予定。ポストリチウム電池の研究では、京大などが研究を進めている次世代電池について、自動車メーカーや電池メーカーが協力しながら基礎研究を積み上げる。