記者会見する任天堂の君島達己新社長(中央)と竹田玄洋専務(右)、宮本茂専務。この3人による“トロイカ体制”に注目が集まる=9月14日、大阪市【拡大】
ゲーム業界に詳しいアナリストは「竹田専務か宮本専務のどちらかを新社長に選べば、ハード部門とソフト部門の主導権争いが起きる可能性があった。君島氏の新社長就任は、バランスを取るよい判断だったのではないか」と分析する。
もともと後任社長選びは社長業務を代行していた竹田専務と宮本専務の2氏を軸に進んでいた。竹田氏は世界で1億台以上を販売した据え置き型ゲーム機「Wii(ウィー)」などを開発。宮本氏はゲームの代名詞ともいえる人気キャラクター「マリオ」の生みの親として知られる。それぞれ任天堂のトップになるうえでの実績は申し分はない。ただ、両者は経営能力が未知数だったことに加え、いずれかが社長に就くことでハード部門とソフト部門に「上」と「下」ができ、パワーバランスが崩れることを懸念する声がでていたことに配慮した人選といえる。
前門のソニー攻勢、後門のスマホ寡占化
トロイカ体制が動き出した任天堂だが、前途は多難だ。