記者会見する任天堂の君島達己新社長(中央)と竹田玄洋専務(右)、宮本茂専務。この3人による“トロイカ体制”に注目が集まる=9月14日、大阪市【拡大】
君島氏の新社長就任前日となる9月15日、日本のゲーム業界にとって重要な発表があった。ライバル、ソニーが据え置き型ゲーム機「プレイステーション(PS)4」の価格を税抜きで3万9980円から3万4980円と5千円値下げすることを発表したのだ。価格が税抜き3万円の任天堂の据え置き型ゲーム機「WiiU(ウィー・ユー)」との差が縮まったことになる。
世界累計販売台数が2500万台を突破し、欧米を中心にゲーム専用機の覇権を握ったといってもいいPS4だが、日本での販売台数は170万台程度で、欧米で不振が続くWiiUの約260万台を大きく下回っている。
PS4にとって日本は唯一苦戦している市場だけに今回の値下げで販売加速が見込まれる。ソニーはPS4値下げに合わせて多数の新作ソフトも発表し、攻勢に出た。任天堂にとって地盤といえる日本が安心できない状況になってきた。
ゲーム専用機での苦戦を受け、任天堂は年内にもスマホ向けゲームを投入する予定だが、こちらの市場も厳しさを増している。