不発弾処理は、先の大戦で地上戦があった沖縄県の割合が最も多い。5年間で年平均811件、23・2トンが処理されている。
今回、処理を行った第103不発弾処理隊の担当エリアは東海(静岡を除く)、近畿、中国、四国の2府19県。普段は京都市西京区の桂駐屯地に所属し、訓練を行っている。
中部方面総監部広報室によると、今回のような住民避難を伴う処理は年に1、2件。しかし、発見された不発弾の危険性を確認するといった現場出動は毎月のようにあるという。
「プロ中のプロですよ」。広報室の本田成弘報道班長は第103不発弾処理隊についてそう説明する。隊員は約10人。いずれも武器に関する専門的な教育を受けており、信管の構造や扱い方など爆弾の幅広い知識を持っている。
「扱う爆弾は本物。一つ判断を間違えると、地域住民に被害を与え、本人も命を失うことになる。通常の部隊の隊員は模型で訓練するが、彼らは実物で現場経験を積む。処理は彼らにしか任せられない」