国際イベント「ＣＯＹ１１＿Ｔｏｋｙｏ」で活発な議論を交わす参加者。３日間で１１５カ国・地域から５０人が参加した＝２０１５（平成２７）年１１月下旬、東京都内（横浜国立大学＿有志学生記者、内藤秀治撮影）【拡大】
企画を立案した実行委員会共同代表の黒田琴絵さん（東京大学教養学部３年）は「気候変動に関心を持ってもらえるようにするには、どうすればよいか悩み企画を考えた。海外のユースと議論する場は参加者にとって新鮮だったと思う」と、プログラムの意義を語った。
作成された宣言文は、（１）Ｓｅａ Ｌｅｖｅｌ Ｒｉｓｅ（地球規模の海面上昇）（２）Ｄｅｓｔｒｕｃｔｉｏｎ ｏｆ ｅｃｏｓｙｓｔｅｍ（生態系の破壊）（３）Ｈａｚｅ（大気汚染）（４）Ｐｏｖｅｒｔｙ（貧困）（５）Ｅｃｏｎｏｍｉｃ Ｉｍｐａｃｔ（経済的影響）－という５つの問題点を挙げ、それぞれでユースが果たすべき行動指針を明記した。宣言文は「ＣＯＹ１１ Ｔｏｋｙｏ」の公式サイトで公開されている。
日本のエネ政策にも関心
「今回の宣言文は、東アジアのユースが行動する際のヒントになるもので、これを参考にして各個人、各団体が工夫した活動を展開してほしい」と、黒田さんは成果を強調した。
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