流通２強がオムニチャネル本腰　ネット通販との戦い、新局面へ (1/4ページ)

　全国に店舗網を持つ流通大手が、インターネット通販と店舗販売を連携させて販売効果の最大化を図る「オムニチャネル」に乗り出している。拡大するネット通販に“リアル”店舗が対抗する戦いの構図は、新たな局面に入った。

　「まさに、一人一人のための究極のショッピング機能だ」。イオンの岡田元也社長は昨年１２月２０日、オープンした旗艦店「イオンモール幕張新都心」の記念セレモニーで、同モールで初採用した、スマートフォン（高機能携帯電話）と連携した販促システムに自信を見せた。

　来店客はスマホのカメラで食材を撮影すると、料理レシピや割引クーポンが手に入る。また、タブレット端末を無料で貸し出し、ワイン売り場などでは店頭にない商品もその場で注文できる。岡田社長は「商品選択の自由と購入時の利便性、そして楽しさを兼ね備えている」と強調する。

　ライバルのセブン＆アイ・ホールディングス（ＨＤ）も同月２日、ＴＯＢ（株式公開買い付け）による通販大手ニッセンＨＤの買収を発表したが、狙いはやはりオムニチャネルだ。

オムニチャネルへかじを切る背景とは？