原位置浄化技術で土壌浄化に強み　エンバイオ・ホールディングス (2/4ページ)

　掘削除去は、汚染土の運搬先で２次汚染を引き起こす可能性があるほか、運搬費用も高くつく。原位置浄化にはそうしたデメリットが少ない。西村実社長は「営業中や、建物を残したままでの浄化にも対応できる」と優位性を強調する。

　日本の土壌汚染浄化ビジネスは、２００３年に土壌汚染対策法が施行され、土地所有者に土壌調査や汚染対策が義務づけられたのを機に生まれた。

　日本総合研究所で土壌浄化の市場調査を行っていた西村社長は、同年に会社を設立して市場参入した。原位置浄化を選んだのは、当時すでに土壌汚染浄化の先進国である米国が掘削除去から原位置浄化へシフトしつつあり、日本もやがて同じ道をたどると予測したためという。

　信用力のないベンチャーということもあり、初の案件を獲得するのに約１年かかったが、その後は実績を積み重ね、今年３月までに累計４５０件以上の案件を獲得した。当初は米国企業から導入していた技術は、ライセンス契約が切れてから独自技術に切り替え、案件をこなすごとに技術力を磨いてきた。

　０３年ごろに１５００～１６００社あった国内市場への参入企業は６００社程度まで減り、その多くは掘削除去を手がける。一方、原位置浄化は件数ベースで約４割を占めるとされる。この技術をこなせる企業は同社以外に、大成建設や栗田工業、同和エコシステムなどわずかしかいない。

「比較的小規模な工事だけでなく、大型案件を増やしたい」