製造業を変える「魔法の箱」　３Ｄプリンター急成長、ものづくり再考の機会 (4/5ページ)

　先行する米国では、オバマ大統領が３Ｄプリンターを活用した産業政策の推進を表明。技術革新に向けた専門組織を立ち上げたほか、全国の学校への設置も進めている。同様にドイツや英国、中国も技術開発拠点の設立などを積極化させている。

　日本でも３Ｄプリンターの利用は広がり始めている。だが、肝心の３Ｄプリンターそのものは、ほぼ欧米メーカーの独占状態だ。こうした中で経産省は成長戦略の目玉として、“国産３Ｄプリンター”の開発に官民で乗り出した。経産省は技術開発支援事業として２６年度予算の概算要求で４５億円を新規計上したほか、有識者による研究会も１０月に発足し、日本経済の底上げにつなげる考えだ。

　日本は“もろ刃の剣”

　ただ、高い生産・加工技術で他国との差別化を図ってきた日本の製造業にとって、３Ｄプリンターは“もろ刃の剣”になる懸念もある。

日本のアドバンテージが失われる懸念がある