ＮＥＣ海底ケーブル、技術力裏付け　「需要は必ず復活する」 (4/8ページ)

　事業部員も「（専門知識や技術を持つなど）どうしても外せない要員を除き、極限まで絞って」３分の１に減らし、事業部も開発から営業まで一体化した「海洋プロジェクト統括部」に変更、いわば格下げとなった。

　「需要は戻る」事業縮小の中、周到な準備

　だが、原田はあきらめなかった。こう考えたのだ。

　「アジアの経済成長が続けばネット人口は増え続ける。データ通信量も伸びるから、海底ケーブル需要は必ず復活する」。原田の考えに経営陣も同意し、当面は事業継続となった。

　復活を確信したのは、単に需要の読みだけではない。原田の自信には「ＮＥＣだけが持っている技術」という裏付けがあった。

　世界で３社のみ

　海底ケーブル事業はケーブルだけでなく、途中のデータ減衰を防ぐ４０～１００キロごとの中継器、陸上の基地局などからなる総合システム。例えば、日本と米国を結ぶ場合、ケーブルの総延長は９０００キロ以上に及び、深さ８０００メートルという日本海溝の深海にケーブルをはわせる必要がある。

「ＮＥＣを呼ぶことになるから、受注に向けた交渉の準備を進めておいてほしい」