リオ五輪は場外戦も熱い　アシックス、ミズノ、デサント…本当の勝負はこれから (1/5ページ)

　リオデジャネイロ五輪が開かれる今年、スポーツ用品各社が商機到来にわき、２０２０年開催の東京五輪・パラリンピックに向けて国内の機運も高まる。ただ、スポンサー制度の壁が立ちはだかり、企業によっては五輪を販促やマーケティング活動に活用することが制限されているのが現状だ。多額の契約金が必要な公式スポンサーにならなかった企業は、個別の競技団体や選手への売り込みで、五輪をビジネス拡大につなげようと場外の熱い戦いを繰り広げる。（大島直之）

　「今年は４年に一度のスポーツの祭典が開催されます。世界中の選手の活躍により、数々のドラマが生まれ、感動と勇気を与えてくれることでしょう」

　ミズノの水野明人社長の平成２８年の年頭メッセージだ。

　今年は五輪イヤー。スポーツ用品会社の経営トップとしては、「五輪」をひきあいに意気込みを高らかに宣言したいところだ。ところが、国内大手でさえ「オリンピック」と明確にうたえないのは、現在の五輪スポンサー制度で呼称・ロゴの使用が制限されているためだ。

　現スポンサー制度は、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が、全世界で五輪の呼称・ロゴを使える「ＴＯＰパートナー」が頂点となっている。日本ではトヨタ自動車、ブリヂストン、パナソニックなど大手企業が名を連ねている。

加えて、２０２０年東京五輪・パラリンピックでは…