悲願の東京オリンピック決定! 関連セクターの注目40銘柄(中)
アルゼンチンでのIOC総会で、56年ぶりに東京でのオリンピック開催が決定した。経済波及効果は約3兆円ということもあり、株式市場ではすでに関連銘柄が動意づいている。この追い風に乗らない手はない!
土地持ち企業の見直し買いが始まる!
東京湾岸の含み資産が大膨張。ほとんどのオリンピック会場は、選手村を中心とする半径8キロ圏内。この圏内に土地を持つ企業の含み資産に注目!
東京湾岸地区の土地持ち企業に注目
2020年に開催される東京オリンピックは、選手村を中心とする半径8キロ圏内にほとんどの競技会場が設置されることになる。選手村は東京・晴海ふ頭に建設される。なお、晴海ふ頭は、銀座に隣接しているほか、エンターテインメント施設や未来型の建築物が立ち並ぶ臨海都市・台だい場ばにも隣接している地域である。
東京都の資料によると、選手村の収容人数は1万7000人で、大会後は“国際交流プラザ”として、国際交流の拠点となる文化・教育目的の複合施設と住宅との開発計画が検討されている。